ロシア軍についての5つの疑問: ロシア軍について我々が話せるすべてのこと

Alexandr Kryazhev/Sputnik
 なぜロシア軍は一目置かれているのか。興味深い事実と数字をお教えしよう。

ロシア軍はどれほど強いのか

空挺隊員は軍隊行進で機関銃を上げている

 ロシア軍は世界で(米国に次いで)2番目に強い軍隊だと考えられている。

 この査定はグローバル・ファイアパワー(Global Firepower)によって毎年行われており、現役・予備役を合わせた兵員の数、陸海空軍が保有する「戦闘マシン」の数、演習や作戦、兵器等の購入に充てられる軍の予算の規模について世界中の軍隊の力を分析・比較したデータに基づいている。

 2019年現在、ロシアは依然最強かつ最大の陸軍を有している。ただし、次のインフォグラフィックスにある他の項目では、すべて他国に抜かれている。

ロシア軍では何人働いているのか

軍事大学の学生は赤の広場で独ソ戦戦勝記念観兵式の準備中

 ウラジーミル・プーチン大統領が2017年11月17日に行った発表によれば、ロシア軍に勤務する人員の数は、軍属を含めて190万2758人だ。

 そのうち101万3628人が現役の軍人だ。この数字には75万3000人の志願兵と26万人の徴集兵(18歳以上27歳以下の男子は一年間の兵役が義務付けられている)が含まれる。

 ロシアが徴兵制をやめない要因は、広大な国土と人口だ。先述のように、1712万5191平方キロメートルの国土に1億4678万720人が暮らしている。最近では国防省はある地方の出身者を別の地方へ飛ばす(例えばモスクワからカムチャッカへ)ことは控え、出身地域の軍事施設に配属するように努めている。

兵士の給料はいくらか

志願兵はATMでお金を下ろしている

 兵卒の最低月給は約3万ルーブル(480ドル)だ。給料は軍種や勤務地によって異なる。

 例えば、ロシア北部で防衛任務に当たっている兵士は、モスクワ州に勤務する兵士よりも高い給料を受け取っている。

 一方、ロシア軍の尉官から将官までの将校の月収は、4万ルーブル(550ドル)から30万ルーブル(5000ドル)だ。

外国人はロシア軍に入隊できるのか

外国人学生は海軍兵学校の卒業式で

 できる。

 2015年の大統領令により、18歳から30歳までの外国人は、出身地にかかわらず誰でもロシア軍と契約し、入隊できるようになった。

 軍との最初の契約は5年契約だ。

 外国人兵士は 、伍長、軍曹、曹長として服務することになる。

 入隊志望者の主な要件は、ロシア語の運用能力を持つことと、ロシアおよび母国で前科がないことだ。したがって、フランス外人部隊に入隊する者の一部のように、訴訟逃れのために入隊することはできない。

 戦時には、ロシア軍の外国人兵士にはいかなる例外も適用されない。彼らは、何があろうとロシアを防衛する義務を負う。

 ロシア軍に勤務する外国人はそう多くない。2019年の時点で、ロシア軍の190万2758人の軍人のうち、外国籍を持つのは295人だ。彼らは皆カザフスタンやアルメニア、アゼルバイジャンなど、独立国家共同体(CIS)諸国の出身者だ。ロシア軍兵士となりロシア国民になろうと母国の国籍を捨てる覚悟を持って入隊センターに赴く米国人やEU出身者は今のところいない。

 ロシア軍に入隊する夢を叶える方法について詳しく知るにはこちら

ロシアの主な同盟国

集団安全保障条約機構の諸国からの軍人は軍隊演習で、タジキスタン

 ロシアと6つの旧ソ連諸国(アルメニア、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、アゼルバイジャン、ベラルーシ)は、1992年に集団安全保障条約に署名している。

 これは集団安全保障条約機構(CSTO)と呼ばれる同盟となった。

 CSTO憲章は、武力行使と武力による威嚇を放棄する全参加国の意志を再確認している。加盟国は他の軍事同盟や他の国家集団に属することができず、一つの加盟国への攻撃は全加盟国に対する攻撃と見なされる。

 この目標のため、CSTOは毎年、CSTO諸国が加盟国間の協力関係を向上させる機会を持てるよう、軍事演習を行っている。

 今年の演習は「ツェントル2019」と呼ばれ、ロシア中央連邦管区で行われた演習には12万8000人以上の軍人が参加した。

 軍事演習「ツェントル2019」とその目的について詳しく知るにはこちら

一般人は軍のことをどう思っているのか

軍隊へ向かう前、軍人は彼女との自撮りを撮る、オムスク

 近年、現在進行中の軍事改革とシリアでの軍事作戦の成功を受け、軍と兵役に対する人々の姿勢は変わった。これは調査機関が行った国内世論調査の数字に表れている。

 2006年、軍内の状況が良くないと考えた人は回答者の60パーセントに達した。良いと答えた人はたったの5パーセントだった。

 ところが2018年に同じ機関が行った調査では、回答者の56パーセントが軍内の状況は良いと思うと答え、状況はまだ悪いと考えている人はわずか7パーセントだった。

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