東へ進もう

　国際関係は今のところ、良い方向には変化していない。日本も、対ロシア制裁から距離を置くことはしなかった。そのため、日本・ ロシアフォーラムの背景は最良とは言い難いが、とはいえ、望み無きにしも非ず。しかも、こんな今こそフォーラムは、かつてないほど必要である。それは、両国が、非難の応酬にもかかわらず、経済および文化交流で巨大な潜在的可能性を秘めていることを自覚させてくれるからだ――。外交専門誌「世界政治の中のロシア」編集長、フョードル・ルキヤノフ氏はこのように強調した。

「露日関係は何も変わっていない」 

日本・ロシアフォーラム

　また、国立経済高等学院・ヨーロッパ国際総合研究センターのチモフェイ・ボルダチョフ所長は、日本がG7のなかでウクライナ危機に直接の利害関係をもたない唯一の国である点を指摘した。同氏によれば、日本はG7に足並みを揃えて、嫌々ながら制裁を発動したのであり、それもシンボリックなものにとどめた。露側からの“報復”もそれに見合ったものに過ぎなかった、と言う。例えば、両国が入国を禁止した顔ぶれのなかには、二国間関係の鍵を握る人物は入っておらず、逆に、相互に訪問する気のないような政治家が多数含まれている。だから、状況は本質的には何も変わっていない。ボルダチョフ所長はこう述べた。

　一方、元駐日ロシア大使で、ロシア科学アカデミー・アメリカ・カナダ研究所の主任研究員であるアレクサンドル・パノフ氏は次の点を指摘した。ここ数ヶ月、日本の金融機関は、ロシア関連の融資を縮小しており、いくつかの投資プロジェクトをめぐる話し合いも中断されているとはいえ、冷戦時代でさえソ連でビジネスを展開した日本企業は、ましてや今は協力を拒否する気はない、と。

　以上の発言を踏まえると、フォーラムでは、日本企業がどんな新しい投資プロジェクトを立ち上げることができるか、また、露食糧市場における、今のところ小さなシェアをどう拡大できるか、といった事柄が討議されることになろう。

＊記事全文（露語）