日曜の労働を法律で禁止

　労働が禁止されたのは、日曜および正教の次の祭日だ（日付はユリウス暦。グレゴリオ暦は、21世紀なら、これに13日を足すので、ユリウス暦で1月1日は、グレゴリオ暦では1月14日になる）。

1月1日：主の割礼祭

1月6日：主の洗礼祭

3月25日：生神女福音祭（カトリック教会の受胎告知に相当）

8月6日：主の顕栄祭（変容祭）

8月15日：生神女就寝祭

9月8日：生神女誕生祭

12月25，26日：主の降誕祭

受難週（復活祭の前の1週間）の金曜日と土曜日

光明週間（復活祭の後の1週間）の月曜日と火曜日

升天祭（しょうてんさい。復活祭から40日後）

五旬祭（聖霊降臨祭）

以上の14日である。

　正教徒以外の者は、他の日に振り替えることができた。法律の実施状況は、各職種の監督機関が監視した。

　とはいえ、数多くの例外が設けられ、雇用者と労働者は“契約を結んで”日曜労働を行うことができたので、日曜労働禁止が国民全体に及んだとは到底いえない。また出来高払いの場合も、この限りではなかった。

　週休二日制の実現までには、さらに100年近く待たねばならない。